Ｊリーグ設立主旨

　Ｊリーグは、日本サッカーのレベルアップを目的に、1991年11月１日に創設されました。
　1980年代後半から、日本サッカーの水準向上を図るため、プロリーグ設立が検討され、単にクラブを法人化し、選手をプロ化するだけでなく、特定の地域に基盤を置き、地域の人々、そして子どもからトッププレーヤーまで一貫してサッカーが出来る環境を作り上げようという構想を打ち出しました。
　Ｊリーグは、充実したスポーツ施設と選手の育成強化システムを構築しながら、日本サッカーのレベルアップを目指すこととし、また同時に、多くの人々がスポーツを楽しめる場を全国各地につくっていきたいという大きな目標を掲げ、1993年５月15日に開幕しました。

　Ｊリーグは、プロスポーツとしてエンターテインメントを提供する一方で、誰もがいつでも気軽にスポーツを楽しめる環境づくりを目指し、Ｊクラブと協力してさまざまな事業に取り組んでいます。
　豊かで充実したスポーツ環境を実現するためのプラン、取り組み、活動の総称が「Ｊリーグ百年構想」です。
　「スポーツで、もっと、幸せな国へ」。
　地域に根ざしたスポーツクラブを核に、人々がスポーツで爽やかな汗を流し、笑顔で語らう社会の実現。
　それがＪリーグの願いです。

クラブづくりの原点と革新に触れて

　「Ｊリーグ百年構想〜スポーツで、もっと、幸せな国へ。〜」というスローガンの原点は、ドイツにあります。
　1960年、東京オリンピックを４年後に控えたサッカーの日本代表チームは、西ドイツ（当時）のデュイスブルクにあるスポーツシューレ（シューレは学校という意味）で、強化合宿を行いました。その施設で選手たちが目にしたのは、当時の日本のスポーツ環境とはおよそかけ離れた光景でした。白樺の林に囲まれた緑のピッチの上では、同じ施設に合宿中の子どもたちが元気にボールを追い、アリーナでは車椅子の人々が球技に興じる。それは驚きを通り越し、衝撃ともいえる体験でした。
　スポーツシューレだけでなく、ドイツではどんな「まち」にもスポーツクラブがあります。そこでは、老若男女がそれぞれのレベルに応じて好きなスポーツを楽しみ、地域における人々の交流の拠点となっています。トップクラスの選手の強化、育成だけでなく、一般の人々へ広くスポーツの機会を提供しようとする試みは国の重要施策の一つとして、民間スポーツ組織がリーダーシップを取り、政府や地方公共団体の財政的援助を得て行われてきました。
　もちろん、ドイツなど欧州のスポーツ環境は、30年以上の時を経て大きく変わっています。クラブは伝統を誇りとし、地域との結びつきを大切にしながら、時代とともに変化、進歩する周囲の状況に適応し、常に新しいものにチャレンジしています。
　Ｊリーグも、原点の感動を心にとどめながら、スタッフや関係者を積極的に視察へ派遣し、先進地域のクラブから学ぶなど、発展に役立てようとしています。そして、わが国における豊かなスポーツライフの創造に向けた努力は、全国各地で着実に実を結びつつあります。

ホームタウン

　Ｊリーグでは、Ｊクラブの本拠地を「ホームタウン」と呼んでいます。
　ホームタウンとは、"本拠地占有権"、"興行権"の意味合いの強い「フランチャイズ」とは異なり、「Ｊクラブと地域社会が一体となって実現する、スポーツが生活に溶け込み、人々が心身の健康と生活の楽しみを享受することができる町」を意味しています。

参考：Ｊリーグ規約第21条
〔Ｊクラブのホームタウン（本拠地）〕第２項
「Ｊクラブはそれぞれのホームタウンにおいて、地域社会と一体となったクラブづくり（社会貢献活動を含む）を行い、サッカーをはじめとするスポーツの普及および振興に努めなければならない。」

地域名＋愛称

　Ｊリーグが目指す「地域に根ざしたスポーツクラブ」とは、ホームタウンの市民・行政・企業が三位一体となった支援体制を持ち、その町のコミュニティとして発展するクラブをいいます。
　Ｊリーグがスポーツエンターテインメント以上の価値を持つのは、Ｊクラブが地域に根ざしながら、ホームタウンのシンボルとして存在するところにあります。
　これは、Ｊリーグが出来る前の「スポーツ」の世界には無い概念でした。
　地域を代表する存在だからこそ、Ｊリーグはチームの呼称を「地域名＋愛称」としています。
　また、チーム名の呼称を「地域名＋愛称」とすることで、Ｊクラブはホームタウンの市民・行政・企業の理解と協力を得られやすくなり、経済的に自立することができます。Ｊクラブが経済的に自立してはじめて、地域に根ざしたスポーツクラブとして地域のスポーツ文化の醸成に貢献できると考えています。

１・２部制の意義

　Ｊリーグは、「地域に根差したスポーツクラブ」を核として、誰もが生涯を通じてスポーツを楽しめる環境づくりを行うことによって、理念の具現化を図ろうと考えています。Ｊリーグは、全国各地に仲間を増やすために、1999年シーズンより1・2部制を導入しました。
　Ｊリーグ参入の門戸を広げ、同じ理念を持つクラブが増えることにより、全国の優秀なプレーヤーの受け皿も広がります。また入れ替えによって競争意識を喚起し、リーグ全体の活性化と日本サッカーのレベルアップも図れると考えます。この1・2部制により、トップリーグ（Ｊ１）へのステップとしてのリーグ（Ｊ２）が設置され、多大な費用を必要としなくてもＪリーグに参加できるようになりました。

Ｊリーグの将来像

　全国各地で新たにＪリーグ入会を目指す動きが活性化したのを受け、公益財団法人 日本サッカー協会（JFA）とＪリーグは、2005年10月、Ｊリーグ将来構想委員会を創設しました。同委員会の役割は、「Ｊリーグを頂点とする国内全体のリーグ構造、Ｊリーグ参入を目指すクラブの経営モデルを含め、Ｊリーグの将来構想を定める」と規定されました。

〈Ｊリーグの将来像〉※2008年７月発表

1. Ｊ２リーグのクラブ数を、22まで増やす。
   • Ｊ２が19クラブになった翌シーズンに入会できるクラブ数は、22から逆算して定める。
     ※この場合もJFL４位以内など、一定の成績条件を設ける。
2. Ｊ２リーグが22クラブになったシーズンから、Ｊ２とJFLの入れ替え制度を導入する。
   • JFLからＪ２へ最大３クラブが昇格し、同数のクラブがＪ２からJFLへ降格する。
     入れ替え戦またはプレーオフ等は実施しない。
   • JFL所属クラブは、Ｊリーグが別に定める入会条件を満たさない場合、JFL順位に関わらず昇格（入会）できない。
   • Ｊ２からJFLへ降格したクラブは、Ｊリーグ会員資格を失う。
3. Ｊ２リーグが18クラブになったシーズンから、Ｊ１とＪ２の入れ替え戦を廃し、リーグ戦成績をもって昇降格要件とする。
   • Ｊ２からＪ１へ最大３クラブが昇格し、同数のクラブがＪ１からＪ２へ降格する。
   • Ｊ２クラブは、リーグが別に定めるＪ１昇格基準を満たさない場合、Ｊ２順位に関わらず昇格できない。
4. 全国でＪリーグを目指しうる100以上のクラブが活動することを、将来目標とする。
   • Ｊリーグを目指しうるクラブとは、活動拠点（クラブハウスとグラウンド）を持ち、自立して法人格を持ち、スポーツを通じて地域に貢献するクラブ。
   • 上記のクラブが成立するために、全国のリーグ戦が整備される必要がある。

付記：JFAが並行して検討する事項

1. JFLの活性化、およびＪ２から降格したクラブへの支援施策。
2. 地域リーグの、構造検討を含む活性化。
3. JFL以下のリーグ構造の、検討および決定プロセス。

Ｊリーグ準加盟制度

　2006年に公表された同委員会の第１回報告「Ｊ２リーグの将来像」では、Ｊ２を将来22クラブ以上にすることを目指す提言とともに、新たなＪ２入会基準、クラブづくりの具体例および「Ｊリーグ準加盟制度」の内容が示されました。
　2011年12月現在、準加盟クラブは3クラブです »

現在の準加盟クラブ

	Ｓ.Ｃ.相模原	カマタマーレ讃岐	Ｖ・ファーレン長崎
法人名	株式会社 スポーツクラブ相模原 （代表取締役　望月　重良）	株式会社　カマタマーレ讃岐 （代表取締役会長　熊野　實）	株式会社Ｖ・ファーレン長崎 （代表取締役　宮田　伴之）
設立	2008年3月6日	2008年1月16日	2006年6月28日
所在地	神奈川県相模原市中央3-7-4　高橋第2ビル1F	香川県高松市西春日町1059-13	長崎県諫早市多良見町市布1558
所属リーグ	関東サッカーリーグ２部	日本フットボールリーグ（ＪＦＬ）	日本フットボールリーグ（ＪＦＬ）
ホームタウン	神奈川県相模原市	香川県高松市、丸亀市を中心とする全県	諫早市、長崎市を中心とする全県
ホームスタジアム	相模原麻溝公園競技場（予定）	香川県丸亀競技場	長崎県立総合運動公園陸上競技場（予定）
準加盟承認日	2010年2月16日	2011年2月15日	2009年2月17日

〈Ｊリーグ準加盟制度〉

　Ｊリーグは、Ｊ２入会を目指すクラブで、一定の基準を満たしたものを「Ｊリーグ準加盟クラブ」として認定する。本制度はJFL所属クラブだけでなく、地域リーグまたは都道府県リーグ所属クラブも対象となり、Ｊ２入会には、JFL所属の「Ｊリーグ準加盟クラブ」であることが条件となる。
Ｊリーグは、JFAと協力し、「アドバイザーチーム」を設置し、準加盟クラブがＪ２入会基準を満たす取組に対して、さまざまなサポートを行うこととする。

Ｊ１、Ｊ２、準加盟の主な資格要件

	Ｊ１入会（昇格）	Ｊ２入会	準加盟
競技	Ｊ２リーグ戦で3位以内 プロＡ契約選手、15名以上25名以内 サテライトチームを編成できる	JFLで４位以内かつ準加盟クラブのうち上位３クラブ トップにＳ級、育成にＢ級以上の指導者 プロＡ契約選手、５名以上	都道府県リーグ、地域リーグ、またはＪＦＬ
法人	経営面の昇格基準を満たしている	公益法人、または株式会社 常勤役員１名以上、常勤社員３名以上 年間収入1.5億円以上。 債務超過ではない。＊1 入会後広告収入として1億円以上確保。	公益法人、株式会社、特定非営利活動法人 常勤役員１名以上、常勤社員２名以上 適正に運営されている
ホーム タウン	───────	自治体を確定すること 自治体および都道府県サッカー協会が具体的な支援内容を文書で提出	自治体および都道府県サッカー協会が応援姿勢を文書で示していること
ホーム スタジアム	Ｊリーグ基準を満たすスタジアム（椅子席1万5千以上など）で、ホームゲームを80％以上開催することなど	Ｊリーグ基準を満たすスタジアム（椅子席1万以上など）で、ホームゲームを80％以上開催することなど	リーグ戦を相当数開催できる Ｊリーグ基準を満たすか、将来Ｊリーグ基準に改修可能
ファン・ サポーター	───────	JFLで平均３千人以上の入場者数 ファンクラブ、後援会などの整備	規程なし
育成	第２種（18歳以下）、第３種（15歳以下）、第４種（12歳以下）のチームを保有 ※第４種はスクール、クリニック等で可	第２種、第３種、第４種のチームを保有 ※第４種はスクール、クリニック等で可 ※いずれか一つは３年間猶予	規程なし
その他	───────	準加盟認定後、１年程度経過 ※入会前々年の11月30日までに申請 Ｊリーグが必要と認めた項目	規程なし
費用	入会金６千万円、年会費４千万円	入会金２千万円、年会費２千万円	入会金なし、年会費120万円
＊：債務超過とは、総資産から総負債を引いた値（純資産）が、負であること。 　Ｊリーグ入会審査における債務超過の判定は、（［1］前期末の純資産）＋（［2］今期の収支見込み）＋（［3］今期中の増資）によって行う。 　このうち［2］は、11月末時点で、当期の決算時の損益を予測することになる。この予測は経営諮問委員会が、クラブの財務諸表を査定して行う。